現在でも、自宅で家族を轢いてしまう事故はしばしば報道される。多くの場合は死角に小さな子供がいることに気付かずぬままバックし、事故にいたっている。

事故にならずとも、ほとんどのドライバーには後方の死角に不安を感じながらバックした経験があるはずだ。こうした死角による事故リスクを劇的に減少させるのがバックカメラ（バックモニター）である。

バックカメラは、カーナビゲーションと同じ普及しだした頃から装着されるようになった。いまでは、多くの車両に搭載されている。

比較的後方視界のよい乗用車なら、必要性を否定する人もいるだろう。しかしながら、バンやトラックでは、ないと不安を感じるドライバーの方がずっと多いはずだ。大型トラックやバスでは、すでにほとんどすべての車両に装着されている。その理由は、後付が容易で、価格も高くないからだ。

以上のとおり、バックカメラが事故の減少に大いに貢献していることは、明らかである。

ちなみに、米国では、2018年5月以降に販売される乗用車すべてにバックカメラの装着が義務化されることが決まっている。日本でも、2016年から国土交通省が義務化の検討をはじめている。